ハワイ一戸建ての中庭
    <解説> 人々が購入に動く心理は、周到な準備期間によるものではなく、実際に買う場面においての判断や勇気と言える行動だ思う場面に出くわすことが多いです。 それは、経済や世情に影響されており、平穏な心情が保てる状況において可能であるのでしょう。 この時期は、中国が話題となっていますが、「中国経済の崩壊は、しない」というのが、その後は主流になりつつあります。 ハワイへの開発進出は力強く、着実に足元を固めている気配さえあります。 そして、中国はロシアと手を組み、フリーエネルギーの協定を行ったのはご存知でしょうか。 地球をどのような方向へ導くかの先駆者的な同盟かもしれません。

    ハワイ不動産市場において、一斉に同じ動きがあるのはなぜか

    過去のマーケット情報、2015年10月

    市場というのは、面白いもので、多くの人が同時に行動するときが数字に表れたり、ハワイ不動産の場合は、MLSに俄かに反映されます。過去半年に一軒も売れていないコンドミニアムで、多くの売り物件がでてきて、その多くが売買契約される、または、多くが一斉に売り物件から撤退するなどのことがあります。当社では、毎月のコンドミニアム別、一戸建ての地域別で売り物件を上下に羅列していますので、そのような状況はよくわかります。また、仕事場では、滅多に問い合わせのなかった売り物件に物件見学の申し込みや、問い合わせの電話がいくつもあるようになり、そして、買い注文がはいるという過程があります。あたかも市場の集合意識が一致して動いているかのような現象を一時的に経験しています。なぜ、そのようなことが起きるのでしょうか。

    個人的な資産状況で不動産は購入されていくと考えている人が多くいますが、不動産は高額ですので、資産状況が突然よくなってハワイ別荘を購入したという運のいい人は多くないでしょう。また、先月は購入する気は全く無かったが今月は購入に動いたなどのことも何かに触発されない限り、滅多にないことでしょう。資金をためて少しずつ気持ちが購入に傾いて行動に移すという場合が多いのではないでしょうか。それは個人的な状況のタイミングですが、多くの人が同時に行動を起すというのは不思議なことで、人間は同じときに同じことを考えていたり、世界経済や情勢を皮膚感覚で把握して、「今購入に動いても問題ない」または、「今動くのが最適である」と判断しているのかもしれません。
    ちなみに、株式市場の大きな反応はおさまっていますが、中国経済が破綻したのではないかという憶測は既に世界中に広がっています。また、中国の発表する数字は捏造されているというのは周知の事実ですが、ただ貿易収支の数字、輸入高がマイナスに傾いていることは正確に把握されており、これは中国の経済成長率がマイナスであると解釈でき、7パーセント成長などは虚構の数字あるという判断があります。また、中国では株式の暴落を防止するために株の売却に制限をかけ、銀行からの資金引き出しにもストップをかけるなど、自由市場経済では考えられない政策がとられており、何の手立てもない泥沼にあると想像できます。ただ、既に市場は、この中国経済破綻の数字は織り込み済みで、中国から引いた資金を別のもっと安全な場所へ避難するためにハワイ不動産なども使われていると推察します。そのような状況から、一時的ではありますがハワイ不動産市場に堅調に動く徴候があったのだと思います。

    さて、中国経済の崩壊は、リーマンショックなどのように急なものではなく、既に予想されていましたから、やっとという感さえあります。よって、ハードランディングではなくソフトランディングになるかもしれないという安心感が広がればハワイ不動産市場はもっと堅調になるでしょう。もし、これから、リーマンショックなどのような急なダメージがあれば、市場の反応は大きく、一時的には不動産価格が暴落することがあるかもしれません。実際のリーマンショックのときには、あわてふためいた物件所有者達が、ハワイ不動産を破格で売ってしまったなどの現象が起きています。破格で売った人々は、
    「あのときはリーマンショックだったのだから仕方が無い」
    と納得していますが、果たして本当に仕方がなかったのでしょうか。破格で売るということは、破格で購入する人がいたということがポイントです。破格で購入した人たちは、今どうなっているでしょうか。濡れ手に泡で、多額の利益をあげているはずです。歴史を紐解きますと、目的を持ってリーマンショックのような経済的イベントを起して株を暴落させてからタダ同然で大量に購入したということがあるのは、よく知られています。インサイダー取引などの犯罪が大きく注目されて、市場を丸ごと操作することが見逃されているのは許しがたいことですが、それは、一件の殺人事件が深く捜査されて、大量殺戮を容認する戦争が許されていることと同様に感じます。
    話を元に戻しまして、市場や経済を操作できない私たちは、そのようなことを念頭に入れながら売買するタイミングを見計らう必要があるのです。
    SANADAインタ-ナショナル不動産売買
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    代表取締役社長 : 真田俊彦      


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